テナントビルの電気代を削減したい時には、入居しているテナントビルの電気契約や電気供給の仕組みを理解することが必要です。
テナントごとに電力会社と契約しているのか、ビルが一括して契約しているのかによっても大きく方法が異なるためです。
テナントビルの電気代を節約するための方法を探るために、仕組みを見ていきましょう。
テナントビルの電気代の仕組み
テナントビルの規模や構造により、電力供給の仕組みや電力会社との契約スタイルに違いがあります。
大規模なオフィスビルや商業施設、レンタルオフィス専用のビルなどでは、セントラル空調を導入し、電力会社との契約はビルの施設管理者が一括して締結しているのが一般的です。
これに対して、マンションの一室をオフィスにしている場合や単独店舗や小さな雑居ビルなどの場合、テナントごとに個別に電力会社と契約するスタイルが多くなっています。
いずれのスタイルかで、電気代の仕組みも異なります。
一括契約の場合
大型のオフィスビルや商業施設などの場合、ビルの施設管理者が高圧電気契約を結び、一括で買い上げるシステムとなっているのが基本です。
高圧電気契約は大容量の使用を前提とするので、割安ではありますが、個々の契約で設定した使用電力量の上限を一瞬でも超過すると、その後の1年の基本料金が大きく跳ね上がる仕組みとなっています。
個々のテナントは各テナントで使用した電力量に応じて、電気料金を負担します。
基本料金が上がれば、その分、テナントの負担額も増加してしまうため、注意が必要です。
テナントによって電力の使用量に大きな違いがあり、テナントの入れ替えもあるため、業種が異なるテナントが入れ替わるだけでも、電力使用量が変化するなど、電力使用量は不安定になりがちです。
特に冷暖房がフル稼働する夏場や厳寒期は、全館空調によって電力使用量の大きな割合が占められてしまいます。
そのため、各テナントが通常通りに電気を使っていたとしても、使用量の上限を超えてしまうリスクが生じてしまうのです。
コスト意識の高い施設管理者であれば、高圧電気契約の仕組みを案内し、電気使用量を抑えるようアナウンスが流れるケースもあります。
一方で、何のアナウンスや警告もなく、上限を超えてしまって基本料金がアップし、翌月からの電気代の請求額が上がってしまうことがあるため、気を付けなくてはなりません。
1つのテナントだけが頑張って節約しても、ほかのテナントが仕組みを理解せず、高圧電気契約だから電気代は安いはずなどと漫然と電気を使用していると電気代の負担アップにつながってしまいます。
猛暑で温度設定や風量が強くなっている時などは、個々のテナントが意識して節電を行うことが求められます。
一括契約の場合、自分たちが節電に努めても、共用エリアや他のテナントも節電意識を高めて適切な対策を実行しないと電気代の経費削減につながらないことを理解しておきましょう。
個別契約の場合
テナント入居時に電気の利用契約は、個々のテナントで締結するスタイルの場合は、テナントごとの節電対策で電気代の削減が可能です。
電力自由化に伴い新電力の登場や既存の電力会社でも新たな料金プランなどをリリースしているため、自社の電気の利用の仕方や他のサービスとの組み合わせに合わせて、最も電気代を押さえられる電力会社やプランで契約することもポイントです。
テナントビルの電気代を削減するには
一括契約の場合
一括契約の場合も、より割安な新電力などへの切り替えはできますが、各テナントが声をあげても、なかなか施設管理者を動かすことはできません。
もっとも、電気代が高いと声をあげたり、個々のテナントに節電するようアナウンスを求めたり、共用設備のLED化を求めたり、省エネ型セントラル空調への切り替えを求めるなど、意見を挙げていくことは大切です。
特に長くテナントを利用していく予定なら、積極的に施設管理者に働きかけることやほかのテナントと協力し合うことも必要です。
個別契約の場合
個別契約の場合は、新電力への切り替えや既存の電力会社で、もっと電気代が安くなるプランがないか、シミュレーションをするなどして検討しましょう。
最近では電気単体だけでなく、インターネット回線やその他のサービスと組み合わせることで、電気代が抑えられるプランなどが登場しています。
個別空調も電気使用量の中でも大きな割合を占めるため、省エネ設定にするなどコントロールを図りましょう。
共通の省エネ対策
一括契約、個別契約を問わず、各テナントでできる省エネ対策をご紹介します。
パソコンなどを省エネ性能が高い機器に買い替えること、無駄な照明は消すこと、施設管理者の同意が得られれば、照明をLED化すること、必要ないコンセントは抜くなど待機電力を抑えることで電気代の削減につながります。
まとめ
テナントビルの電気代を経費削減したい場合、電気供給の仕組みや電力会社との契約スタイルを理解することが必要です。
一括契約なのか、個別契約かで個々のテナントができる節電対策に違いが出るので、まずは仕組みの確認を行いましょう。
