経費削減を図りたい時、比較的対策が採りやすく、効果が出やすいのが電気代の節約です。
会社や店舗を運営する経費の中でも大きな割合を占める電気代を節約する、おすすめの方法についてご紹介します。
電気代を節約するメリット
会社や店舗では明るい昼間でも、朝から照明をつけ、空調を使い、パソコンなどのシステムを稼働し続けています。
サーバーの電源やシステムの電源、店舗の業務用冷蔵庫や冷凍庫、書庫や倉庫の管理や製品の品質維持のために常に稼働させておく必要のあるシステムも多いです。
営業時間中だけでなく、24時間365日稼働し続けている電気設備も多いので、電気代は膨大にのぼります。
そのため、電気代の節約ができれば、経費節減に効果的です。
しかも、省エネに取り組むことで、地球温暖化防止に貢献するエコな企業として社会的な評価を得ることや信頼アップにもつながります。
省エネ対策には導入コストや切り替えコストもかかりますが、自治体などから補助金が得られる場合もあるので確認してみましょう。
電気代を節約するおすすめの方法
電気代を節約して経費削減につなげるための、おすすめの方法を見ていきましょう。
LED化
照明設備のLED化は済んでいますか。
LEDは長寿命で省エネなので電気代の節約に役立ちます。
登場した当初は従来型の照明設備に比べて高価格なのが導入のネックになっていましたが、近年は少しずつ価格も低下し、切り替えしやすくなってきました。
全面切り替えが難しい場合には、よく照明を利用する場所や電気代が高い場所から徐々にLED化を図っていきましょう。
空調の更新
空調は電気代の中でも、多くの割合を占める高コストアイテムです。
小さなオフィスなどで用いる家庭用エアコン、業務用エアコンを問わず、長く使用し続けている空調は更新するのがおすすめです。
空調の寿命は製造年から10年ほどとされています。
もちろん、10年経過したからすぐに使えなくなるわけではありません。
ですが、使い続けることで汚れやカビが溜まって稼働効率が悪くなり、広いオフィスや工場などを冷暖するのに、より多くので電気代がかかるようになります。
まだ、使える省エネタイプのエアコンであっても、10年ひと昔です。
省エネ技術も進化しているので、より電気代を抑えられる新機種が登場しています。
エアコンが効くから問題ないではなく、電気代を節約するためには、定期的に汚れを取り除くエアコンクリーニングを実施し、寿命が来たら新しい省エネエアコンに更新するのがおすすめです。
空調の選び方
省エネ性能は年々進化していますが、少ない電力量で効率良く冷暖房を行うだけでなく、空調の当たる範囲などをコントロールできるタイプもおすすめです。
人感センサー付きや温感コントロール付きなどもあり、最新のAI技術を使って無駄なく冷暖房ができる機種も登場しています。
近年はテレワークの導入により、オフィスへの出勤者が少ない日や営業所などで日中は営業職員が外出し、事務スタッフしか残っていない場合なども少なくありません。
こうしたオフィスでも、人がいる場所や人が密集して温度が高い場所などを認識し、最適な温度や風向、風量などのコントロールが可能です。
これにより、無駄なく冷暖房ができるようになり、電気代の節約が可能となります。
パソコンの更新
業種や業界を問わず、日々の業務に利用されているパソコンも、電気代がかかる電気機器の一つです。
オフィスでは使用台数も多いため、電気代もかさみます。
パソコンも最新の機種ほど省エネ性がアップしています。
システム的に高度になっているのはもちろん、パソコンも省エネ化が進んでいますので、スピードが出ない、容量が足りないという声があるなら、最新機種への更新を検討しましょう。
再生可能エネルギーの導入
省エネ機器への更新を通じて電気代を節約する方法のほか、再生可能エネルギーの導入により、自家発電を通じて電気代を節約する方法もあります。
オフィスや工場、店舗などで導入しやすいのは太陽光発電です。
屋根や屋上などの空きスペースに太陽光パネルを設置して、日中の電力を賄うことができます。
蓄電池もあわせて導入することで夜間も稼働し続ける設備の電気代をサポートすることや非常時のバックアップ電源として活用可能です。
省エネと創エネの相乗効果で、電気代の節約効果がアップします。
事務所の縮小や閉鎖
電気代の大幅な削減や基本料からのカットができるのが、事務所の縮小や閉鎖です。
テレワークなどでほとんど使っていないオフィスがあれば、統廃合などを検討しましょう。
電気契約の見直し
電力自由化により、既存の契約の見直しや新電力に乗り換えすることで、電気代が下がることがあるので、確認してみましょう。
まとめ
経費削減には効果的電気代を節約するおすすめの方法として、LED化、空調の更新、パソコンの更新、再生可能エネルギーの導入、事務所の縮小や閉鎖、電気契約の見直しが挙げられます。
